離職率の計算方法とは｜計算式・平均値を厚労省データで解説

離職率の計算方法は「離職者数 ÷ 起算日の在籍者数 × 100」が基本です。ただし分母をいつ時点でとるかを決めないと、社内でも数字がばらつきます。自社の離職率が高いか低いかを判断するには、正しい計算式と比較対象となる平均値の両方が必要です。

本記事では、離職率の計算式と具体的な計算例、厚生労働省の最新統計に基づく全体・男女別・業界別の平均値を、その日のうちに自社の数値と見比べられる形で解説します。

1. 離職率とは？意味と「定着率」との関係

離職率とは、起算日に在籍していた従業員のうち、一定期間内に離職した人の割合を百分率で表した指標です。組織の人材が定着しているか、流出しているかを測る代表的なものさしとして使われます。

混同しやすいのが「定着率」です。両者は表裏の関係にあり、次の式で割り出せます。

定着率（%）＝ 100 − 離職率（%）
例：離職率が15%なら、定着率は85%

離職率に法律上の唯一の計算式はありません。そのため「いつ時点の在籍者を分母にするか」「対象期間をどうとるか」を決めないと、社内でも数字がばらつきます。まずは計算方法を正しく押さえ、社内で使う定義をそろえましょう。

離職率を見るときの3つの前提

離職率の数字を読み違えないために、最初に次の3点を確認しましょう。

確認点	内容	注意
起算日（分母の時点）	いつの在籍者を母数にするか	期初か年初（1月1日）かで分母が変わる
対象期間	1年間か、四半期か、3年間か	期間が長いほど離職率は高く出やすい
対象者	全社員か、正社員のみか、新卒のみか	範囲を変えると数字が大きく動く

この前提をそろえずに他社や統計と比べると、誤った結論につながります。比較対象を選ぶときは、厚生労働省の雇用動向調査の定義に合わせると整合します。

2. 離職率の計算方法（計算式と具体例）

離職率は、計算式・具体的な数値・エクセルでの集計手順の3点をそろえれば、自社の数字を出せます。簡単な手順で出せるので、ここで計算方法をマスターしましょう。

基本の計算式

離職率は、次の式で求めます。

離職率（%）＝一定期間の離職者数 ÷ 起算日の在籍者数 × 100

厚生労働省の「雇用動向調査」では、起算日を年初（1月1日）に固定し、次のように定義しています。

離職率（%）＝離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 × 100^※1

つまり「その年の初めにいた人を分母に、1年間で辞めた人を分子に置く」という考え方です。自社で計算するときも、この公式を基準にすると統計と比較しやすくなります。

※1 出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年9月26日閲覧）

計算の3ステップ

計算は以下の手順で進めましょう。

起算日（1月1日や期初）を決め、その時点の在籍者数を確定する（分母）
同じ起算日から1年間に離職した人数を数える（分子）
分子 ÷ 分母 × 100 で離職率を算出する

計算例：従業員100名の会社

ここでは、1月1日時点の在籍者が100名、その年の1年間で8名が退職したケースを例として紹介します。

項目	数値
起算日（1月1日）の在籍者数	100名
1年間の離職者数	8名
計算	8 ÷ 100 × 100
離職率	8.0%

この会社の離職率は8.0%、裏返した定着率は92.0%です。

計算例：分母を間違えるとどうなるか

注意したいのは、分母に「期末の在籍者数」や「期中の平均在籍者数」を使うと、同じ会社でも数字が変わる点です。期初100名・期末120名（採用が活発な会社）で離職者8名なら、次のようにずれます。

起算日基準：8 ÷ 100 × 100 ＝ 8.0%
期末基準：8 ÷ 120 × 100 ＝約6.7%

同じ「8名が辞めた」事実でも、分母の取り方で1ポイント以上ずれます。社内で定点観測する際は、毎回同じ起算日・同じ範囲で計算しましょう。

エクセルでの算出手順

手元のExcelで素早く計算したい場合は、次の3ステップで進めましょう。

起算日時点の在籍者一覧を用意し、COUNTA関数で人数をカウントする（分母のセル）
対象期間の離職者一覧を用意し、COUNTIF関数で期間を条件に人数をカウントする（分子のセル）
「離職者数のセル ÷ 在籍者数のセル × 100」の数式を組む。分母・分子のセルを固定参照にしておくと、翌期以降も数式を使い回せる

部署別・拠点別の離職率も見たい場合は、COUNTIFS関数で部署列や拠点列を条件に加えると、同じシートのまま内訳を分解できます。

対象者の扱い：中途・定年・期中入社

分母や分子に「誰を含めるか」も、離職率の解釈を左右します。例は以下のとおりです。

起算日より後に入社した中途社員は、その期の分母（起算日時点の在籍者数）に含めない
起算日より後に入社した人が期中に離職した場合も、起算日基準の離職率に含めない
定年退職や契約期間の満了による退職も、雇用動向調査でいう離職には含まれる

離職理由別に内訳を分けて集計しておくと、平均値との比較だけでなく、社内の原因分析にもそのまま使えます。

入社年度をそろえて見る「コホート離職率」

中途採用が多い会社では、全社の離職率だけでは「いつ辞めているか」が見えません。そこで有効なのが、入社年度ごとに同じ集団（コホート）を追う見方です。

例：2023年4月入社の新卒10名のうち、3年以内に4名が退職 → 3年以内離職率40%

厚生労働省の新卒離職率も、このコホートの考え方で集計されています。採用の歩留まりや早期離職を把握したいときは、全社平均と分けて管理する方が課題がわかりやすくなります。

3. 離職率の平均は何%？厚労省データで見る全体・男女別

「計算はできたが、自社の数字が高いのか低いのか分からない」という方は、離職率の全国平均を確認してみましょう。

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」によると、令和7年（2025年）1年間の離職率は全体で13.7%でした^※2。同じ期間の入職率は14.7%で、入職が離職を上回る「入職超過」が続いています。

区分（令和7年）	離職率	前年差
全体	13.7%	▲0.5ポイント
男性	12.5%	▲0.1ポイント
女性	15.1%	▲0.9ポイント
一般労働者	11.4%	▲0.1ポイント
パートタイム労働者	19.9%	▲1.5ポイント

ここで注意したいのは、全体の13.7%にパートタイム労働者（19.9%）が含まれている点です。正社員中心の会社が自社の数字と比べるなら、パートを除いた「一般労働者の11.4%」が現実的な目安になります。雇用形態を区別せず比較すると、自社を過大評価・過小評価しかねません。なお、雇用動向調査の対象は常用労働者5人以上の事業所の常用労働者で、役員などは含まれません。

※2 出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年9月26日閲覧）。前年差は令和6年時点の公表値との差

離職率は前年から低下した

離職率は令和6年では全体14.2%でしたが、令和7年は13.7%へ下がりました。直近10年は13.7〜15.6%で推移しています。令和7年の13.7%は、この10年で最も低い水準です。

年	全体の離職率
令和5年（2023年）	15.4%
令和6年（2024年）	14.2%
令和7年（2025年）	13.7%

なお、令和7年1年間の離職者数は全国で約705万人（7,052.6千人）にのぼります^※3。離職は一部の企業だけの問題ではなく、労働市場全体で起きている動きだといえます。

※3 出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年9月26日閲覧）

4. 業界別の離職率の平均

離職率は業界によって大きく異なります。自社を評価するなら、同じ業界の水準と比べましょう。

厚生労働省「令和7年雇用動向調査」によると、一般労働者の離職率が高い産業は「宿泊業，飲食サービス業」が21.5%、「サービス業（他に分類されないもの）」が20.3%の順でした^※4。いずれも全産業の一般労働者平均（11.4%）を大きく上回ります。

産業（一般労働者・令和7年）	離職率
宿泊業，飲食サービス業	21.5%（産業別で最も高い水準）
サービス業（他に分類されないもの）	20.3%
全産業（一般労働者）平均	11.4%

接客やシフト勤務の比率が高い産業は、離職率が高く出やすい傾向があります。専門性が高く長期雇用が前提の産業は、逆に低めです。「離職率が平均より高い＝悪い会社」と短絡せず、業界特性を踏まえて読みましょう。

業界ごとの詳しい数値や、自社の業界の離職率が平均より高い場合の見方は、次の記事でまとめています。

※4 出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年9月26日閲覧）

5. 「3年で3割」という通説は本当か｜コホートで見る早期離職

「新卒は3年で3割辞める」という通説は、入社年度ごとに同じ集団を追うコホートの考え方に基づいています。厚生労働省が公表する新規学卒就職者の離職状況で、最新の数値を確認しましょう。

最終学歴（令和4年3月卒）	就職後3年以内の離職率	前年（令和3年3月卒）差
新規中学卒	54.1%	＋3.6ポイント
新規高校卒	37.9%	▲0.5ポイント
新規短大等卒	44.5%	▲0.1ポイント
新規大学卒	33.8%	▲1.1ポイント

6. 自社の離職率を計算したら、次に見るべきこと

離職率を出したあとに大切なのは、「数字の高低」ではなく「なぜその数字なのか」を読み解くことです。次の観点で深掘りすると、具体的な改善策につながります。

いつ辞めているか：入社1年以内か、3年目前後か、特定の階層か
どこで辞めているか：部署・職種・拠点に偏りはないか
誰が辞めているか：評価の高い人材か、特定の属性か

離職率が平均より高い場合、その背景には待遇・人間関係・評価・成長機会など複数の要因が絡みます。原因のパターンと見極め方は、以下の記事で解説しています。

7. 離職率を自動で計算する（計算ツール）

ここまでの計算式を手元で素早く確かめたい方向けに、人数を入力するだけで離職率と定着率がわかる自動計算ツールを用意しました。起算日の在籍者数と離職者数を入れるだけで、業界平均との比較もその場で確認できます。

自社の数値が把握できたら、原因分析と防止施策へ進みましょう。すぐに着手できる施策の一覧は、以下の記事でまとめています。

よくある質問（FAQ）

ここでは、離職率の計算方法や平均値についてのよくある質問に回答します。

A. 法律で定められた唯一の式はありません。一般的な計算式は「離職者数 ÷ 起算日の在籍者数 × 100」です。厚生労働省の雇用動向調査は、起算日を年初（1月1日）に固定する方式を採用しています。統計と比較する場合は、この基準にそろえると整合します。

A. 定点観測では「起算日（期初・年初）の在籍者数」を使うのが基本です。期末や平均人数を使うと、採用が活発な会社では離職率が低めに出ます。重要なのは、毎回同じ起算日・同じ対象者で計算し、推移を同一条件で比べることです。

A. 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」では、全体の離職率は13.7%です^※6。ただしパートタイム労働者（19.9%）を含む数字のため、正社員中心の会社は一般労働者の11.4%を目安にすると実態に近づきます^※6。

A. 新規大学卒（令和4年3月卒）の就職後3年以内の離職率は33.8%で、通説とおおむね一致します。新規高校卒は37.9%とさらに高く、学歴によって水準は異なります。

A. まず「いつ・どこで・誰が」辞めているかを分解しましょう。業界平均より離職率が高くても、業界特性による場合もあるため、同業・同条件と比べることが先決です。そのうえで原因を特定し、待遇や評価、オンボーディングなどの施策につなげましょう。

※6 出典：厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概要」（2026年9月26日閲覧）

まとめ：正しく計算し、正しい平均と比べる

離職率は、計算方法と比較対象をそろえて初めて、自社の現在地を正しく示す指標になります。

計算式は「離職者数 ÷ 起算日の在籍者数 × 100」。分母の時点と対象範囲を毎回そろえる
全体平均（令和7年・13.7%）には非正規が含まれる。正社員中心なら一般労働者11.4%が目安
業界・雇用形態・新卒/全社で水準は大きく異なる。同じ条件で比べる
新卒3年以内の離職率は大卒33.8%。「3年3割」は最新データでも継続

離職率を正しく数えることは、原因の特定と定着施策に踏み出すための土台になります。数字をもとに、次は原因の特定へ進みましょう。